【大学受験・日本史】日露戦争とポーツマス条約の内容から戦後の動き

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日露戦争とポーツマス条約の内容から戦後の動きについてまとめています。苦戦しながら、勝利を収める日本。その後、日本の世界侵略は加速していきます。そのきっかけとなった日露戦争です。それでは、日露戦争とポーツマス条約の内容から戦後の動きを見ていきましょう。

日露戦争

日露戦争直前、ロシア軍は、満州に駐屯し、満州勢力をおさめようとしていました。日露戦争がはじまると、幸徳秋水らの機関紙「平民新聞」で社会主義の立場から戦争を反対した。この戦争では、日本の軍事費は、国家予算の8割以上を占め、外債はアメリカやイギリスで募集された。そのほか、戦費は、内政や増税でもまかなわれ、国民の負担は重くなりました。

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ポーツマス条約

アメリカ大統領のセオドア=ルーズベルトは、ロシアと日本の講和を斡旋し実現。

  • 北緯50°以南の樺太、満州地域の一部は、日本の支配領域に
  • 南満州権益の独占(これによりアメリカとの関係が急速に悪化)

日比谷公園での反対運動

1905年に、日比谷公園での国民大会では、日露戦争の講和条約締結に反対運動がおこる。これにより、第一次桂内閣が倒れる。のち、桂園時代とよばれるようになる、桂と西園寺が交代で内閣を組織することになります。

韓国併合

日露戦争後、日本は、朝鮮半島に対する支配権を確立し、1910年の併合で植民地化した。監視するため、朝鮮総督府を設置。さらない、桂・タフト協定によって、アメリカは、日本の韓国保護国化を承認。

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