【高校日本史】日露戦争とポーツマス条約の内容まとめ

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日露戦争とポーツマス条約の内容から戦後の動きについてまとめています。苦戦しながら、勝利を収める日本。その後、日本の世界侵略は加速していきます。そのきっかけとなった日露戦争です。それでは、日露戦争とポーツマス条約の内容から戦後の動きを見ていきましょう。

日露戦争

日露戦争直前、ロシア軍は、満州に駐屯し、満州勢力をおさめようとしていました。日露戦争がはじまると、幸徳秋水らの機関紙「平民新聞」で社会主義の立場から戦争を反対した。この戦争では、日本の軍事費は、国家予算の8割以上を占め、外債はアメリカやイギリスで募集された。そのほか、戦費は、内政や増税でもまかなわれ、国民の負担は重くなりました。

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ポーツマス条約

アメリカ大統領のセオドア=ルーズベルトは、ロシアと日本の講和を斡旋し実現。

  • 北緯50°以南の樺太、満州地域の一部は、日本の支配領域に
  • 南満州権益の独占(これによりアメリカとの関係が急速に悪化)

日比谷公園での反対運動

講和条約の内容は,、0万人にもおよぶ死傷者をだしながら苦しい生活にたえて戦争に協力してきた日本国民のあいだに、不満をよんだ。多くの新聞は政府を攻撃して講和条約廃棄・戦争 継続を主張し、講和条約反対をさけぶ多数の群衆が、政府高官邸・交番・警察署や講和を支持した政府系新聞社・キリスト教会などをおそう事件がおこった(日比谷焼き打ち事件)。政府は戒厳令を発布し、軍隊を出動して、これを鎮圧した。

これにより、第一次桂内閣が倒れる。のち、桂園時代とよばれるようになる、桂と西園寺が交代で内閣を組織することになります。

韓国併合

韓国では、韓国軍の解散に反対して義兵運動を展開するなどけば、日本に抵抗したが、日本は軍隊を出動させて鎮圧した。1909年には、前韓国統監伊藤博文がハルビンで韓国の民族運動家に暗殺される事件がおこった。日本政府は1910年、ついに韓国併合をおこなって(韓国併合条約)、韓国を日本の領土とし、監視するため、朝鮮総督府を設置。さらない、桂・タフト協定によって、アメリカは、日本の韓国保護国化を承認。

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